ひまわりの情報リスト

コー​​ルセンターは、外国にあったりする

よく海外ドラマを見るのですが、アメリカドラマの電話のシーンでは、コールセンターに接続するときは、コールセンターでは、米国ではないというのがよく出ます。英語が世界的に広く使用されているため、そのようなことも可能、日本ではありえないかもしれないが、コストの削減を考えて、このような状況で似たようなこともあるでしょう。
オフィスを離れての相談や面接を集中する時期が年に数回あります。そんな時や後席を外した間に増加となった日に殺人されている時こそ、妙に電話がかかってきたり、普段はほとんどかかってこないクレーム電話の割合が異常に高いことを経験してきました。当然残業プロセスは覚悟していますが、こんなときこそ電話代行を依頼したくなります。しかし、当然費用が発生するため、会社の承認は、より多くの利益を取得する必要が下がる訳もありません。残業で賄えるような電話代行サービスと、それが不安なこともあります。安価で信頼性の高い電話代行サービスを見つけたら会社にお願いしたい。
EMCジャパン株式会社 RSA事業本部は6月8日、米国時間6月6日付で「Open Letter to RSA SecurID Customers」において公表した内容に関して、一部事実と異なる内容が日本国内で報道されているとして、事実と異なる部分を抜粋、訂正を公表した。まず「端末4,000万台交換へ」という報道に対し、すべてのRSA SecurIDを全数交換するということではなく、一部懸念しているユーザに対して交換プログラムを用意することとしている。また、「交換は原則無償だが、一部費用の負担を求める場合もある」に対し、費用については一切言及していない。さらに「米セキュリティ対策大手RSAセキュリティ」となっているが、現在の正式名称は、EMC Corporation のRSA,The Security Division of EMC（日本法人はEMCジャパン株式会社 RSA事業本部）であるとした。

また「Open Letter to RSA SecurID Customers」の翻訳版の要約も掲載している。これによると3月17日、EMC CorporationのRSA,The Security Division of EMC（RSA）は、情報システムに対する高度に洗練されたサイバー攻撃を受けた結果、RSA SecurID製品に関する情報が窃取されたことを公開した。同社は、速やかに「ベストプラクティス・ガイド」による推奨対策をユーザに案内し、業界を問わずすべてのユーザから肯定的なフィードバックを受け取った。また5月に発生した米ロッキード・マーチン社への広範なサイバー攻撃の一部に、同社から窃取された情報を利用した攻撃があったことを確認しているが、ロッキード・マーチン社はその攻撃は成功しなかったと述べており、RSA SecurIDテクノロジーに対する新しい脅威や脆弱性を利用したものではないことを明らかにしている。ただし、サイバー攻撃による情報漏えい事件が続いていることでユーザの不安が高まっていることも理解しており、今後もセキュリティ保護プログラムを拡大していくとしている。
（吉澤亨史）

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トレンドマイクロ株式会社は6月6日、米TrendMicroのリリースの抄訳として、クラウドコンピューティングサービスの調査結果を発表した。これによると、調査対象の半数近くにあたる43％の企業のITに関する意思決定者は、過去12か月間にクラウドプロバイダにおいてセキュリティ上の不備や問題があったと報告している。この調査は、アメリカ、イギリス、ドイツ、カナダ、インド、日本の6カ国からそれぞれ200名、合計1,200名のITプロフェッショナルを対象に実施したもの。調査対象者は従業員数500名以上の企業に在籍し、クラウドコンピューティングサービス、サーバ仮想化、仮想デスクトップ（VDI）ソリューションのいずれかの購買について意思決定権限を持っている。

調査結果によると、クラウドコンピューティング人気の高まりにも関わらず、企業が混乱していることも事実で、一部ではクラウドコンピューティングのサービスとは何かを理解していなかった。クラウドコンピューティングサービスのリストを提示した際、回答者の93％はリストのうち少なくともひとつのサービスを利用していると回答した反面、同じ回答者のうち7％はクラウドコンピューティングを展開する予定はないと回答している。また、回答者にとってクラウドコンピューティングサービスの導入における主要な阻害要因は、「クラウドインフラ・データの安全性に関する懸念（50％）」、「クラウドコンピューティングサービスのパフォーマンスと可用性（48％）」となっている。
（吉澤亨史）

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イーディーコントライブ株式会社とITホールディングスグループの株式会社インテックは6月7日、統合ログ管理分野で協業すると発表した。この協業によって、イーディーコントライブが4月21日にリリースした、USBメモリの操作ログ取得機能を搭載した法人向け高機能セキュリティUSBメモリ「TRAVENTY SuperVision」と、インテックが提供する統合ログ管理ツール「快速サーチャーLogRevi」を連携可能にする。

この連携によって「TRAVENTY SuperVision」で収集したログを「快速サーチャーLogRevi」にインポートすることでログの効率的な保管、大量ログからの高速検索、ユーザニーズに対応したレポーティングが可能になる。また、すでに社内PCのファイル操作ログを取得する製品と「快速サーチャーLogRevi」を導入している企業が「TRAVENTY SuperVision」を導入することにより、社外で利用したUSBメモリのファイル操作ログと、社内PCのファイル操作ログを「快速サーチャーLogRevi」に蓄積し同時に閲覧、検索することが可能となり、速やかな流出ファイルおよび流出ルートの特定や、利用頻度の変化から紛失リスクのあるUSBメモリの特定が容易になる。
（吉澤亨史）

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