Apr 17, 2010

迷惑な贈り物について

私はあまり親しくないうえに、むしろ嫌いなタイプの男に突然プレゼントをもらったことがあります。私の友人も、職場でのストーカーをして、そのストーカー男がどこで調査されている彼女の自宅の住所に、突然誕生日の宅配で花を送ったようです。ギフトはどの程度信頼を持つことで、渡されない場合、市に迷惑になる可能性があります。
我が家の近くに漫画を好きにはたまらない施設があります。それはまた楽しいゴトイプニダガ施設になってからは家の近くにコスプレをした人が多く出没するようになりました。最初は楽しんでいたが、最近はそうも言ってすることはできません。なぜか、それは月に一度のコスプレ大会が開催されるようになったからです。開催日には100人以上がコスプレをしてきます。その異様なというと、また凄いことです。どれもそこそこは大事ですね。
 【ワシントン斉藤信宏】主要20カ国・地域(G20)財務相・中央銀行総裁会議は15日、世界経済の現状について「回復は自律的なものになっている」との文言を声明に盛り込み、世界経済の回復基調を確認した。しかし「下方リスクは依然として残っている」とも明記。中東・北アフリカの政情不安に東日本大震災と福島第1原発の事故など、08年秋の金融危機からの回復途上にある世界経済の先行きの不確実性が増していることが浮き彫りになった。

 会議に先立つ14日の記者会見で、国際通貨基金(IMF)のストロスカーン専務理事は、世界経済の現状について「我々は今もまだ危機の中にいる。ここにあるのは危機後の世界ではない」と強調した。会議では「欧州の信用不安問題と、新興国経済の過熱ぶりを不安視する声も多く出た」(財務省同行筋)という。

 金融危機の震源地だった米国では、個人消費や設備投資が回復し、株価も上昇。しかし住宅価格は過去最低の水準での低迷が続き、失業率も高止まりを続けるなど、住宅バブル崩壊後の調整局面はいまだ解消できていないのが実態だ。欧州では財政危機に伴う信用不安の余波が収まらず、ギリシャなど3カ国が事実上の財政破綻状態に陥っている。金融危機の影響が比較的小さかった日本も、デフレ経済からの脱却の道筋を描けないまま大震災で痛手を負った。

 一方で、危機後の回復をけん引してきた新興国は、ここに来て「景気の過熱」に悩まされている。先進各国が異例の金融緩和政策を続ける中、投資資金は一斉に成長力の高い新興国に流れ込んでおり、インフレ懸念などが高まっている。

 G20各国は、金融危機の後始末をつけられないまま、不均衡の是正や過剰な資本移動への対処など、新たな危機の芽を摘むための方策を迫られている。

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 マッサージチェアは「日本が生んだ文化的健康商品」と専業大手、ファミリーの稲田二千武社長は位置付ける。「マッサージチェアはリラクゼーションと家庭用の医療機器という2つの機能と価値を備えている」と話す。

 マッサージチェアで5、6分間、身体をほぐすだけで心地よくなり、ついウトウトしてしまう。「アルファ波が高まって気持ちが安らぎ、眠くなるのです。こうしたリラクゼーション機能が免疫力を高める効果のあることは医学的にも証明されている」という

 もうひとつが医療効果だ。マッサージは血行を良くし、凝った部分のコリをほぐす。それは神経痛を緩和し、疲労回復に大きな働きを示す。

 今、マッサージチェアは高精度なロボット機能でプロのマッサージ師の手モミに肉薄しつつある。すぐれたセンシング機能でピンポイントで凝った部位のコリをやわらげ、ツボを探して最適の刺激を与えて高い治療効果をもたらすという。

 ファミリーは、4月中旬にも業界で初めて肩から背骨、腰、お尻、太もも、ふくらはぎまでの全身を手モミ感覚で流れるようにモミほぐす「新・全身系」と銘打った新製品を発売する。

 「従来、お尻や太ももなどなど荷重のかかる部分はモミ玉でのマッサージが難しく、エアを採用していました。新製品のジーメディカルは、もみ玉が全身を駆け巡って、流れるようにモミほぐす世界初の巡るマッサージチェアです」とPRに熱がこもる。

 景気停滞が続く中でもマッサージチェア市場は安定成長を続けている。なかでも中国市場は昨年から急拡大中という。

 ファミリーは10年以上前から上海でマッサージチェアを生産しており、昨年4月には上海に合弁で販売会社を設立した。中国人社長を据えて、上海伊勢丹やヤオハンをはじめとした百貨店を中心に積極的に販路開拓に乗り出した。「中国人は古くからマッサージに親しんでおり、マッサージチェアは富裕層の間で大変な人気を集めている」と明かす。

 中国の大手家電量販店、蘇寧電器とも販売提携し、販売拠点は一気に拡大。「百貨店での店舗展開も精力的に行い、3年以内に中国国内で500〜1千店を確保していく」と強い口調で話し、この時点で中国の売り上げが日本での売り上げを追い抜くという。

 同時に中国生産は現地の製造会社にシフトしていく。「半製品を日本に入れて、メードインジャパンとして完成品を世界に供給していく」方針だ。

 鳥取県・大山の麓で育った稲田社長は今、故郷の地域活性化事業として、大山寺周辺に温泉を中心とした健康リゾート施設の開発に率先して取り組んでいる。来年秋には露天風呂や薬湯などが楽しめる温泉センターがオープンの予定だが、「地元の観光振興に貢献できれば」と目を輝かせる。

■会社概要

本社   大阪市淀川区西宮原2−1−3ソーラ新大阪21

     (電)06・4807・9180

資本金  4億2300万円

創業   1962年3月

事業内容 マッサージチェア、健康機器の製造販売

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